昔から、カルシウムを体に取り込んだり利用していくのにビタミンDが必要なことはわかっていました。
子供の時にビタミンDが不足すると、くる病になってしまいます。
以前はこのビタミンDがどのようにして体の中で作用するのか、よくわかっていませんでした。
最近(といっても1970年代になって)、ようやくビタミンDがどのようにして働いているのかが色々な人達の研究の結果で次第にわかってきました。
私達が食べ物から取ったり、人の皮膚で紫外線の働きで作られたビタミンDはそのままでは体の中で働くことができません。
肝臓と腎臓のニカ所で少しずつ変えられて、活性型ビタミンDと呼ばれるものになります。
そして、生理などでイライラした場合はチェストツリーが効果有だそうです。
レイリー卿(ジョン・ウィリアム・ストラット)
マックスウェルによって新しく開設されたキャベンディッシュ研究所では、設備不足のため学生に対する実地教育はほとんどできないありさま'だった。
レイリー卿は非常な努力をはらって実験装置を揃え、みごとな教育体制をつくりあげた。
ケンブリッジにきて僅か5年後の1884年に彼は教授の地位を捨ててターリングにもどり、亡くなる日までこの地で広範囲にわたる科学の領域で研究を続行した。
レイリーは合計446編の研究論文を発表したが扱う範囲は非常に広く、音、光、電気、磁気、振動の力学、流体力学、気体の性質などにわたりました。
レイリー卿(ジョン・ウィリアム・ストラット)
ストラットは1873年に父の地位を引き継ぎ、ターリングにある先祖代々の屋敷に移って、ここに実験室を作ってこれまで以上に華やかな研究業績を積み上げた。
ここを訪ねた人はみな、簡単な実験装置からあのように正確な結果が導かれるのに驚嘆した。
ジェームズ・クラーク・マックスウェルが世を去って、ケンブリッジのキャベンディッシュ講座教授の地位が空席になったとき、レイリーはこの地位に立候補するよう友人にすすめられました。
1870年代の農業不況で財産からの収入が減っていたので、その他の収入源を求めて彼は教授の座に応募して、それに成功したのです。
レイリー卿(ジョン・ウィリアム・ストラット)
レイリーの最初の論文はガルバノメーターに関する実験的研究で、ブリティッシュ・アソシエーションで1868年に発表され、これをきっかけとして溢れるばかりの研究論文が続々と発表されました。
1871年彼はエヴリン・バルフォア(政治家で後にイギリスの首相になったジェームズ・バルフォアの妹)と結婚したが、結婚後まもなく彼ははげしいリウマチ性の熱の発作に見舞われた。
一時は危険な状態にまでなったが、ナイル河の船旅が彼をいやしたように思われます。
レイリー卿(ジョン・ウィリアム・ストラット)
彼は古典にはほとんど興味が無かったが数学は非常に良くできました。
20歳で彼はケンブリッジのトリニティー・カレッジに入学し、流体力学で有名なサー・ガブリエル・ストークスの下で数学を学んだ。
ストークスは学生たちと実験をすることが大好きで、レイリーに多くの影響を与えた。
レイリーは数学の優等試験で首席となって1865年ケンブリッジを出た。
彼は家の反対を押し切ってでも科学の研究を続けようとしました。
これをみて一族の人たちは、彼が地位と財産を守る義務から逃れようとしているのだと思ったそうです。
レイリー卿(ジョン・ウィリアム・ストラット)
科学における顕著な功績のために貴族に列せられた例はたくさんあるけれども、生まれながらの貴族で全生涯を科学の研究に捧げた人はあまり見当たらない。
ジョン・ウィリアム・ストラットはその稀な例に属する人でした。
彼はエセックスのラングフォード・グローブに1842年11月12日、イングランドのエセックス州ターリングの第2代レイリー男爵の長子として生まれた。
ジョン・ウィリアムはイートン校とハロー校の両方にそれぞれ短期間在学したが、健康を害してやむなくここを去らねばならなくなりました。
その後の数年はトルケーの寄宿学校で過した。
カラ出張で問題になった鉄建公団のビル疑惑から、公団がまた借りしたビルの転貸人である室町殖産という会社が三井銀行の子会社である事実が公になったが、そういうかたちでしか銀行の関連会社は表面化しないのです。
しかもこの室町殖産がどういうわけか、公団が払うべき億単位の保証金を肩代わりしていたことが明るみに出たが、その過程で三井銀行は鉄建公団との巨額の公金取引に成功したというのです。
そこで今回の金融制度調査会答申でも、「銀行の関連会社の業務内容及び銀行による企業の株式取得等に関しては銀行業務への専念等銀行経営の健全性を確保していくという見地等から、何らかの規制が必要であると考えられる」とされているのです。
保有有価証券は、銀行の膨大な含み利益の源泉ともなっています。
さらに、銀行の企業支配に関して、特別の重要性をもっているのが、株式の保有のいかんにかかわりなく、役員の派遣や取引関係をつうじる他企業にたいする事実上の支配です。
これが「他業の禁止」規定の抜け穴となっていることは、土地投機への融資だけでなく、大光相互銀行のような自ら関連会社を設立し、土地投機をするという例にみられるところです。
これは中小銀行だけでなく、大銀行についても、たとえば三菱信託が菱信不動産とか永楽実業等の関連会社をとおして不動産投資をしているといったことが指摘されていますが、その実態は厚いヴェールにつつまれています。
主力銀行は２位以下の上位大株主としても顔をつらねている場合が多く、株式保有による銀行と企業との結びつきの根強さを示しています。
独禁法の経過措置期間中(施行後１０年間)に各銀行とも、持株制限を超えた株式の処分を迫られますが、銀行によってはグループ力維持のため、系列企業に株式を肩代わりさせる動きもあるといいます。
金融機関別では、三菱銀行が上場会社３９社の筆頭株主として君臨し、ついで第一勧銀が３８社、富士銀行が３１社と、多くの上場会社をグループの企業として傘下においている(『日本経済新聞』１９７９年４月１６日)。
しかし、貸付金同様、個別銀行の公表資料からは、こうした実態は明らかにされていないのです。
ただ、海外の金融子会社(５０パーセント超)や関連会社(５０パーセント以下２０パーセント以上)にたいする持株のみが示されているだけです。
西ドイツ、イギリスの住宅政策の状況をみてきたが、結論として言えるのは、公共住宅は自由主義社会で国民の住宅を保障する基盤としての役割を果たしていること、また私の考えではイギリスや日本のように、自治体と国家だけが供給をするのでなく、西ドイツの社会住宅のように銀行、協同組合、労働組合、企業その他の団体に国が資金援助をし、公的介入を強めていく必要があります(西ドイツでは政府が無利子の金を百年返済で貸与する)。
それと同時にきびしいオフィス賃貸基準を設け、家賃を統制し、入居者は自治体が選ぶという具合に、公共住宅の供給にすべての者が参画していくことが必要ではないかと思います。
それによって住宅政策への参加意識を育てていく道も開けるでしょう。
このような方法は最近、アメリカでも採用されています。